日本社会崩壊のとき

　永遠平和への道は、カントの時代から求めれれてきました。にもかかわらず、いまだに実現の見通しさえついていません。現に起きている戦争を止めることさえできていないのです。

　そのためでしょうか。軽々と軍事費倍増の方針が出されようとも、さしたる反対も起きていません。軍事費を倍増させれば、それだけ安心というわけでしょうか。相変わらず抑止力が、軍事力による抑止が戦争を防ぐという神話が幅を利かせているのです。

　しかし、このブログでも、何度も「軍事力では戦争は防げないこと」、「軍事力で国民は守れないこと」を書いてきました。それでも、また書かずにはおれません。「とくに日本は、入り組んだ海岸線に囲まれ、人口が密集し、新幹線が多く走り、海岸線には多くの原子力発電所を抱えています。軍隊を持っても、そのようなインフラ等にテロが仕掛けられたり外国から攻撃を受けたら、国民を守ることはできません。軍隊を持っていようといまいと、攻められたら同じなのです」（『やっぱり九条が戦争を止めていた』、伊藤真著、毎日新聞社、2014、ｐ64）。

　それでは、この平和を維持していくために必要なことは何でしょうか。

　いろんな課題がある中で、最も重視して考える必要があるのは何でしょうか。それは、いざ戦争を始めてしまったら、有事に発展してしまったら、日本社会はどうなるか、ということです。多分、雪崩のように日本社会は崩壊してしまうに違いないと私は考えています。オイルショックや３・１１の時のパニックを知っているからです。

　戦火が勃発してしまったら、オイルショックや３・１１の比ではないことは、容易に想像がつきます。だからこそ、平和的な、あらゆる方策を用いて、安全保障政策を構築していくことが大切なのです。軍事力を持って平和を維持していくことは、土台無理なのです。