隣国と争っている余地はない

　本当にそうです。「エネルギーも資源も海外に頼り食料自給率も極端に低い」日本には、「隣国と争っている余地はない」（註１）のです。コロナ禍、戦争、気候変動などを考えると、「気侯変動や予期せぬ紛争によって突然世界が食料を奪い合い、商店から農産物が消えるという災禍も、絵空事でほなくなってきている」（註２）からです。

　だからこそ、虚心坦懐な気持ちで中国の進んだ取り組み（註3）は学び、食料自給率を高める努力を本気になって取り組むべきなのです。

（註１）異なる政治体制の隣国が台頭すれば心は穏やかでない。だが、それを力で抑制できると考えるのは非現実的だ。翻って日本はエネルギーも資源も海外に頼り食料自給率も極端に低い国だ。近い将来大規模地震に見舞われるとの予測もある。隣国と争っている余地はない。（富坂聰著「『強い農業は国を強くする』中国の成果に日本も学ぼう」『文藝春秋オピニオン2024年の論点100』、文藝春秋、2024年、ｐ100）
（註２）コロナ禍の世界でマスクなど医療用品が欠乏し人々は小さな恐怖を味わったが、気侯変動の影響は世界の農業に深刻なダメージを与えている。ロシアによるウクライチ侵攻で小麦が不足し、インドがコメの輸出を停止した。

　日本は幸いコメの産地なのでダメージを回避できたが、気侯変動や予期せぬ紛争によって突然世界が食料を奪い合い、商店から農産物が消えるという災禍も、絵空事でほなくなってきている。（上同、ｐ101）
（註3）品種改良では、新品種の「巨大稲」が完成。台風に強い巨大稲は太く長いため、田に高く水をはり魚やエビを同時に養殖でき、生産量を飛躍的に高めた。

　同じ時期、塩・アルカリ耐性の稲である「海水稲」も国の試験をクリアし陝西省やウイグル自治区、山東省などで大規模栽培が始まったという。
　農業と新エネルギーとの融合では砂漠に太陽光パネルを敷き詰め、パネルで太陽光を遮り緑化を進めながら羊を放牧して生産量を高める試みも進行中だ。
　こうした動きを見落としたまま中国を評価してよいはずはない。（上同、ｐ101）