安全保障上の真の脅威、温室効果ガス

　中央大学通信教育部出版の『英語（A)』に、欧州委員会がまとめた地球温暖化に関するレポートの草案についての記事（2007年）が紹介されていた。その中の一節に、

Faced with mounting evidence of rising temperatures, European governments agreed earlier this year to reduce greenhouse gas emissions by at least 20 percent of their 1990 levels by 2020.

（大意は）温暖化傾向を示す証拠が増えるという事態に直面して、ヨーロッパの政府は温室効果ガスを、２０２０年までに少なくとも1990年レベルより20%減らすことを合意した（協定した）。

　とあった。すでに2020年の期限に達している。それで、結果はどうなのかが気になり調べてみた。残念ながら全然減っていない。なんか怖くなってしまった。

　前に、温暖化傾向を示す気候変動こそ、安全保障上の真の脅威である、というエマニュエル・パストリッチ氏の論文「真の安全保障上の脅威とは何か・平和憲法の現代性と気候変動への対応」（『世界』、２０１５年１２月号）を紹介したことがある。

　温室効果ガスの実態や身近に起きている異常気象の実態を考えると、エマニュエル氏の主張に真剣に取り組んでいかなければ、とんでもないことになる、という危機感を強くした。こうした事態に戦闘機などの武器は何の役にも立たない。そうしたお金を民政に活かせば、どれだけ助かるかわからない。