日本の自衛隊が世界を救う

　とんでもないアイデアを知った。軍事組織の目的を、国家間の戦争という目的から、地球温暖化による「人類の生存の脅威」という地球レベルの危機に対処する目的に切り替えていくというものである。まだ詳しく読み込んでいないが、日本の自衛隊における「１００％再生可能エネルギー政策」など、興味ある提言であろう。下記の引用における強調は、引用者による。

軍の真の役割

　平和憲法は私たちに軍の役割について深く考え直すよう要求する。それは個人や小さなグループによって成し得るものではないが、むしろそれは結果ではなく、プロセスでなくてはならない。気候変動が最大の危機であることが常識になるまでには多くの努力が必要である。人類の生存の脅威に焦点をあてた、地球規模の軍事システムの新たなビジョンを示すための創造性が必要である。

　軍隊の存在する目的を、人びとを殺害することだけに限定することはない。軍は、人々の利益のために自分を犠牲にする献身的な個人の規律化された集団である。重要なことは、何を目的として献身するのか、という点である。

　気候変動への対応には、まさにそのような献身的でパワーのある集団を必要とする。（エマニュエル・パストリッチ著「真の安全保障上の脅威とは何か・平和憲法の現代性と気候変動への対応」『世界』、２０１５年１２月号、ｐ９８）

自衛隊におけるＩ〇〇％再生可能エネルギー政策

　二〇一八年にパリで開催された気候変動枠組条約締約国（ＣＯＰ24）では、議長四人が地球の岐路を警告した。気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）は、気温上昇を一・五度の目標値内に抑えるには、各同政府が温室効果ガスの排出を二〇三〇年までに四五％削減しなければならないとした。全世界的に目標値を実現するには、二酸化炭素排出量の思い切った削減が必要になるだろうとの見解である。

　アジア各国の軍が、気候変動の緩和と環境適応を達成するため、どう転換して行けばよいかについて、日本の自衛隊は、アジア共同体のすべてのメンバーとともに濃密な対談の場を開き、軍事において新たな国際協力の文化を築くことを目指すべきである。

　まず日本の自衛隊が１００％再生可能エネルギー政策を推進し、緑の革命において重要な役割を果たすことが最初のステップである。経済の他の部分とは異なり、自衛隊は、組織内で用いられるすべての車両を二年以内に電気化することを、単に命令によって遂行できる上、国家安全保障の利益のために、すべての拠点のすべての建物に太陽光パネルの使用を主張できる。自衛隊は、組織内でソーラーパネル、風力発電所、燃料電池の初の大規模な市場を確立することができ、それゆえ当該製品の確実な需要があることを、保証できるようになる。しかし、われわれはそれよりも先に進む必要がある。すでに環太平洋合同演習（「Rim of the Pacinc Exercise」、以下ＲＩＭＰＡｃ）によって確立された軍軍問の交流の伝統の上に、さらに広範な協力のためのプラットフォームを構築することが可能だからだ。（『武器よさらば　地球温暖化の危機と憲法九条』、エマニュエル・パストリッチ著、東方出版、p10）