日本のエネルギー技術の中心問題

　最近、ずっと積読だった全集物に目を通してみた。読み通すことはできないだろうと、飾っておくだけだったものだ。目次に目を通して、興味の持てた論文なり、書評といったエッセイ風の読み物を見つけた。それらを読み、それだけでも、つまり、何も多くを読み通せなくても、一つでも気に入った作品を見出せれば、全集の価値はあるんだ、ということがわかった。
　例えば『堀江正規著作集・６』（大月書店、1977年）には、「学問のすすめ」という論文があり、昔読んだ跡の赤線が結構引いてあった。今回は新たに、林雄二郎編『日本のエネルギー問題』の書評に得るところがあった。

　日本のエネルギー技術の問題についても、そこにある中心問題は、アメリカ帝国主義の支配とそれに従属する政府、独占資本の超過搾取、首きり、国内資源の荒廃化をもたらす技術政策、合理化政策に反対し、新技術の資本家的な適用のもたらす社会的な諸結果をおしかえすことである。そうすることによってのみ、労働者階級の生活をまもり、経済の民主主義的乎和的発展の方向と結びつくような技術問題の解決の展望がひらかれる。（p 188）

　結局エネルギー問題も、バイデン政権がどんなにつくろうとも、「アメリカ帝国主義の支配とそれに従属する日本政府」という認識が欠けていては真の解決には至らないであろう、ということを教えてくれている。
　しかし、2021年5月24日の朝日新聞を見ても、「中国の台湾統一が平和的なら認めるが、武力に訴えることは日米安保条約で牽制する」（藤田直央編集委員の記者解説）、と「台湾」に触れた日米首脳共同声明に触れた発言をしている。完全に帝国的側面が隠されてしまっている。こんな時だからこそ、資本論の価値を見直される必要があるといえよう。